AIを活用し、更に加速せよ。
競争優位を築く、プロダクト開発。

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プロダクト開発本部 本部長

土井 浩司

Career

大学院修了後、2010年にリクルートへ入社。新規事業である「受験サプリ(現・スタディサプリ)」の立ち上げに参画し、その後もリクナビ、カーセンサー、ゼクシィなど複数事業の開発責任者を歴任。卒業後に参画した、物流スタートアップでは取締役COOとして事業・プロダクト・組織づくりを推進し、2026年にバイセルへ入社。現在はプロダクト開発本部 本部長として、事業成長を支えるテクノロジー組織を統括している。
※プロフィール内容・役職は、取材当時(2026年7月)の内容に基づき作成されています。

( THEME01 )

なぜバイセルへの入社を決めたのか

市場の成長性と、勝ち筋。その両方があった。

これまで事業づくりに携わる中で、一貫して大切にしてきたことがあります。それは、「どれだけ優れた事業でも、市場そのものが伸びなければ成長には限界がある」ということです。だからこそ、転職を考える上でも、マーケットの成長性は最も重視していました。リユース市場は、人口減少や循環型社会への価値観の変化を背景に、今後も伸び続ける市場です。その中でもバイセルは、訪問買取という強固な仕入れ基盤を持ち、M&Aを組み合わせながら独自の成長戦略を描いていました。「市場が伸びる」だけではなく、「この会社なら勝てる」と思えたことが大きかったです。さらに魅力だったのは、組織の熱量でした。経営陣が上場をゴールではなく通過点と捉え、さらに高い目標に向かって本気で挑戦している。その熱量が現場まで浸透し、会社全体が同じ方向を向いている。スタートアップのスピード感と、上場企業としてのガバナンス。その両方を持ちながら、まだまだ進化できる余白がある。このフェーズだからこそ、自分が価値を発揮できると感じ、入社を決めました。

( THEME02 )

現在の仕事と目標

AI時代だからこそ、アウトカムにこだわった組織づくりを。

現在は、プロダクト開発本部の責任者として、店舗や出張買取など事業全体を支えるシステム開発組織を統括しています。AIの進化によって、ソフトウェアを「どうつくるか」という部分は、これからますます効率化されていきます。一方で、本当に競争力になるのは、「何をつくるか」を考える力です。事業にとって本当に必要なものは何か。どの課題を解決すれば、お客様や現場に最も価値を届けられるのか。その判断こそが、これからのエンジニアリング組織に求められる役割だと思っています。そのために取り組んでいるのが、AIを前提とした開発基盤づくりや、データガバナンスの整備、生産性を高める共通基盤の構築です。同時に、各チームが良い取り組みを横展開できる仕組みを整え、「車輪の再発明」を減らしていくことにも力を入れています。目指しているのは、単に開発スピードを上げることではありません。テクノロジーを通じて、事業全体の生産性を高め、競争優位をつくること。そのために、アウトプットではなく、アウトカムで価値を測る組織へ進化させていきたいと思っています。

( THEME03 )

これから入社をする方へのメッセージ

"何をつくるべきか"を、自ら考えられる人へ。

これからの時代は、与えられた仕様をつくるだけでは価値を出し続けることは難しくなると思っています。だからこそ、「事業にとって本当に必要なものは何か」「もっと良い方法はないか」を、自ら考え続けられる人と一緒に働きたい。役職や職種に関係なく、自分の専門性を持ちながらも、会社全体を見渡し、必要であればこれまでのやり方を疑い、新しいやり方を提案できる。そんな姿勢を持つ人には、大きな裁量と成長機会がある環境です。完成された会社で仕組みを運用するのではなく、自分たちで未来のスタンダードをつくっていく。その面白さを楽しめる人には、非常に刺激的な環境だと思います。

( column )

バイセルに入社して感じたこと

バイセルの強み

IT業界では、デジタルだけで完結するサービスも多くあります。一方でバイセルは、リアルに商品が動き、人が接客し、全国でオペレーションが回るビジネスです。その複雑さがあるからこそ、テクノロジーによる改善余地も非常に大きいと感じています。現場で起きていることをデータで可視化し、仕組みで改善し、事業全体へ展開していく。簡単ではありませんが、その分、改善できた時のインパクトも非常に大きい。リアルな事業だからこそ解ける課題があり、その課題をテクノロジーで解決していくことが、バイセルならではの面白さだと思っています。

バイセルで働く価値

バイセルで働く価値は、エンジニアやプロダクト開発が単なる「開発部門」ではなく、事業そのものを変えていける存在であることです。リユース市場という成長市場の中で、テクノロジーが果たせる役割はまだまだ大きい。AIの活用、データ活用、生産性向上、業務改革など、挑戦できるテーマは数多くあります。そして、それらはすべて事業成果に直結していきます。だからこそ、プロダクトをつくること自体が目的ではなく、「事業をどう成長させるか」という視点を持って挑戦できる人には、これ以上ない環境だと思っています。テクノロジーを武器に、事業の未来をつくっていきたい人には、大きなやりがいを感じてもらえるはずです。